保健師・
管理栄養士の方へ
私たちの強み
正しい知識や技術が受け継がれていく
環境づくりが重要です。
保健指導の実施数を増やすことも大切ですが、これからは、“やりっぱなし”ではなく、専門職として効果のある質の高い保健指導が求められることは確かです。結果を出すためには、生活習慣病の疫学を学んだ上で、保健指導対象者の病態や生活習慣を把握し、その対象者に合わせた保健指導を行う必要があります。そのためには、正しい知識、技術の向上ができるようなスキルアップ方法や、人事異動があってもその職場で必要なノウハウが引き継がれていく仕組みが必要です。また、プログラム自体が効果的な保健指導をできる内容となっていることや、標準的な教材・ツールを使用して実施するということも重要です。
課題認識～私たちのソリューション～
専門職としてスキルアップしていくには、
“どこで” “どのように”学べば
よいのでしょうか。
「自分の保健指導の方法はよいのか」、「いままで保健指導の経験がなく、どうしたらよいかわからない」などの声が聞かれます。実施した保健指導について相談できる環境や、症例カンファレンスによるブラッシュアップ、外部研修へ参加できる機会が設けられているなど、「学ぶ」職場環境が整っていることが望ましいでしょう。また、対象者に合わせた保健指導を行うためにはアセスメントが重要ですが、正しいアセスメントがなされないまま指導をしている現状も散見されます。専門職の役割を十分に発揮するために、アセスメントに適したツールや教材をきちんと整備した職場環境が必要です。
体制整備
ひとりの職場で相談できる相手がいない、専門職が数人いても症例カンファレンスの経験がなくどのように実施してよいかわからないなどの場合は、カンファレンスの場の提供や運営方法をアドバイスします。また、通常の保健指導はできていても、節酒や禁煙、治療中者などの重点的な保健指導は経験がなく、どのように行えばよいかわからないという場合には、その職場の状況に合わせたプログラムの提供や具体的な支援方法についてアドバイスすることもできます。
スキルレベルや職場環境に合った研修会
病態別のセミナーや疫学、疾病、行動変容に着目したセミナーなど、実践に即した内容のセミナーを実施しています。また、職場環境によって知識や技術のレベルはさまざまであるため、現状をお聞きし、既存のセミナーではなくその職場の状況に合った内容となるようプログラムを作成し、研修を実施することも可能です。
使いやすくエビデンスのある保健指導ツールを用意
対象者はさまざまな生活習慣をもっており、対象者に合った保健指導を行うにあたり、アセスメントは重要となります。しかし、特定健診の問診のみでは十分なアセスメントができるとは言えません。そこで体系的に食傾向、身体活動の調査ができるツール「知食スマート版」を使用することで、対象者に合った支援ポイントがわかります。また保健指導の際には、リスクや栄養、改善ポイントなどを言葉で伝えるのは非常に難しいため、イラストなどで示した拡大図版を使用することで、対象者にわかりやすく説明することができます。
高血圧・循環器病予防療養指導士
保健指導に関わる専門職として今後さらに求められるのは、高血圧などの循環器疾患に対する改善・予防に加えて、リスクのある人へ療養指導を行うための知識と技術です。こうした専門性の高い専門職を養成するために、日本高血圧学会、日本循環器病予防学会、日本動脈硬化学会の3学会にて、高血圧・循環器病予防療養指導士制度が発足されています。資格を取得すると、特定保健指導はもちろん、治療中のハイリスク者の保健指導・療養指導などに役立つスキルを得ることができ、またスキルアップした専門職であることを示すことにもなります。
参加者の声
VOICE1
健診受診率向上のため、専門職だけでなく部署の事務職と協力して電話による受診勧奨を行うこととなりましたが、どのように事務職へ説明をしたらよいのかわかりませんでした。研修の仕方やロールプレイの方法をアドバイスいただき、実際に専門職が研修で指導し、実践することができました。また受診率の向上にもつながり、以前までは専門職は専門職、事務職は事務職とバラバラでしたが、これを機に連携して実施できるようになりました。
VOICE2
保健指導を各個人で行うことはあっても、症例カンファレンスを行ったことはなく、指導したら終わりという状況でした。保健指導の質の向上を考え実施してみましたが、その実施方法やアドバイスがよいのか悩んでいました。そこで、専門家を入れて、よい症例・悪い症例をもちより、実施するようアドバイスをいただきました。結果として新任者にアドバイスすることができ、また中堅者である私は、症例カンファレンスの実施方法がわかりました。今後は自分達で実施できるようになり、部署全体でよりよい指導ができるようにしたいです。
私たちができること
専門職は幅広い業務を求められており、それらに応じて専門職としてのスキルアップや体制整備を行っていくことが必要となります。また事務職との連携、役割分担をしながら行っていくことは、どんな事業においても重要であると考えられます。